退職する際に覚えておきたいこと

社内規定で退職時期が決められている

ここでは退職時期について簡単にご説明させていただきます。よくテレビドラマなどで、主人公が辞表や退職届などをスーツの内ポケットから出して、「本日限りでこの会社を辞めさせていただきます」などと上司の机の上に置いて、そのままオフィスを出ていくシーンが見られますが、残念ながら現実は届けを出したその日に退職することは出来ません。

 

確かにその日に辞めたくなってしまうほど、上司に頭にきてしまい冷静さを失ってしまうこともあるかと思いますが、退職の申し出時期というのは、会社の社内規則により2週間前や1ヶ月前、3ヶ月前 といったように予め決められています。

 

一般的にはそれらの規則に従わなければいけません。円満退社を希望しているのでしたら、業務の引き継ぎや会社側の人員補充などといった、会社の今後のことも考えて、少なくとも1カ月半から2カ月前までには上司に退職の意思を伝えておくことが最低限のマナーとなります。

 

職種によりましては、プロジェクトの切りの良いタイミングを見計らう、年末年始などといった繁忙期を避けるといった事情もありますし、強い引き止めが予想されるケースもあります。

 

■大切なのは後任者への「引継ぎ」と上司への「交渉」

 

仕事内容や会社や部署の状況などといったことを考慮して、無理の無い退職スケジュールを立てるようにしてください。

 

また、退職するにあたりましては、未消化の有給休暇が残ってしまっている人も多くいらっしゃることでしょう。有給休暇の取得というのはもちろん労働者の権利ではあるのですが、大切なのは後任者への「引継ぎ」なのです。

 

後任者に対してしっかりと引継ぎを行うことの出来るスケジュールを立ててから、有給休暇を取り始めるようにしてください。

 

会社を辞めることを心に決めていたとしましても、ある日突然退職届けを提出したり、他の人が見ている前で「辞めます」などと切り出してしまうのは社会人としてマナー違反です。

 

まず最初に直属の上司に対して「折り入ってお話をしたいことがあります」と時間を取ってもらうようにしてください。

 

例えば静かに落ち着いて話すことの出来る会議室などで、「実は、退職をすることを考えています」などと切り出すようにしましょう。

 

退職を切り出す相手についてですが、直属の課長が無難です。退職交渉というのは、上司に「相談」をする場所ではなく、円満に退職するための、あくまでも「交渉」の場となります。

 

自分が所属をしている部署の直属の責任者に退職の話を切り出すのが正しい順序となります。